ご指定いただいた投資信託に、毎月決まった金額を自動的に投資します。
「長期的に資産を作りたい。 」「忙しくて時間がない、買付の手間をかけたくない。」「投資するタイミングがわからない。」そんな方におおすすめです。
長期的な資産を作りたい方へ
月々1,000円から気軽に始められます。
月々1,000円という少額からお手軽にお取引が可能です。１回当たりの金額は少額でも、長期間継続することで、将来まとまった資産を形成することが期待できます。
分配金の再投資により、複利効果が期待できます。
投資信託の決算時に支払われる分配金は、税引後、手数料無料で自動的に再投資されます。
忙しくて時間がない、買付の手間をかけたくない方へ
一度手続きをすれば、毎月自動的に購入となります。
窓口だけでなくインターネットバンキングでもお申込みいただけます。
インターネットバンキングなら銀行に来店されなくても、いつでもお申込みいただけます。
- ※ システムメンテナンス等でお取引できない時間があります。
- ※ ご利用はインターネットバンキングのお申込みおよび投資信託口座の開設が必要です。
投資するタイミングがわからない方へ
決まった金額を毎月購入することで平均購入単価が平準化されます。
投資信託の積立投資と一括購入の比較
毎月決まった金額を投資するため、基準価額が高い時には少ない口数を、基準価額が安い時には多くの口数を購入することにより、購入単価が平準化され、長期的な資産づくりには有効な方法といえます。
積立投資
平均購入単価・・・9,334円
※購入単価を平準化することができます。
| 1月 | 2月 | 3月 | 4月 | 5月 | 6月 | 合計 | |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 1万口 当たりの 基準価額 |
10,000円 | 11,000円 | 13,000円 | 6,000円 | 8,000円 | 12,000円 | - |
| 毎月の 積立額 |
10,000円 | 10,000円 | 10,000円 | 10,000円 | 10,000円 | 10,000円 | 60,000円 |
| 購入 口数 |
10,000口 | 9,090口 | 7,692口 | 16,666口 | 12,500口 | 8,333口 | 64,281口 |
※上記の数字は、家庭のものであり、将来の成果をお約束するものではありません。また、計算には手数料は考慮しておりません。
一括購入
平均購入単価・・・10,000円 まとめて購入すると「平均購入単価」が上昇する場合もあります。
| 1月 | 2月 | 3月 | 4月 | 5月 | 6月 | 合計 | |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 1万口 当たりの 基準価額 |
10,000円 | - | - | - | - | - | - |
| 毎月の 積立額 |
60,000円 | - | - | - | - | - | 60,000円 |
| 購入 口数 |
60,000口 | - | - | - | - | - | 60,000口 |
※上記の数字は、仮定のものであり、将来の成果をお約束するものではありません。また、計算には手数料は考慮しておりません。
少しでも早く積立投資を始めましょう！
1年でも早く積立投資を始めることは、先々の資産をより大きく増やすことになります。
40歳から60歳まで（20年間）と、50歳から60歳までの（10年間）投資する場合の比較（毎月1万円ずつ投資を行い、年率2%で運用した場合）
※上図は将来の成果を示唆・保証するものではありません。
積立投資を行う際にも資産の分散を!
購入時期の分散に加え、資産の分散を行うことで更に値動きの安定化が図れます。
過去20年間毎月1万円ずつ積立投資した場合の比較（2000年11月末～2020年11月末）
- ※積立期間は2000年11月末から2020年11月末で、毎月月末に投資したと仮定して計算しています。
- ※使用インデックスは、次のとおりです。国内債券：NOMURA-BPI総合、国内株式：TOPIX、海外債券：シティグループ世界国債インデックス（除く日本）、海外株式：MSCIコクサイ・インデックス、いずれも配当込みまたはトータルリターン、円換算。※NOMURA-BPI総合は野村證券株式会社が算出・公表する指数です。TOPIXは株式会社東京証券取引所が算出・公表などの権利を有する指数です。シティグループ世界国債インデックスはシティグループ・グローバル・マーケッツ・インクが開発した指数、MSCIコクサイ・インデックスはMSCI Inc.が開発した指数です。MSCI公表データに関する著作権、知的財産権、その他の一切の権利は、MSCI Inc.に帰属します。
- ※4資産均等投資は国内外の株式および債券に、毎月各2,500円投資。
- ※上図は過去の実績を示したものであり、将来の成果を示唆・保証するものではありません。
サービス概要
| 積立方法 | ご指定いただく預金口座からの自動引落しにより、投資信託を定期的に一定金額買付します。 |
|---|---|
| 申込対象者 | 個人の方のみ（但し、屋号つきの口座はお申込みいただけません。お申込みにあたっては投資信託口座の開設手続が必要です。） |
| お申込み方法 | 窓口またはインターネットバンキングでお申込みできます。 （インターネットバンキングをご利用の場合は別途お申込みが必要です。） |
| 対象ファンド | 当行が定時定額購入サービス対象銘柄として選定するファンドの中からお選びいただけます。 複数ファンドのご購入も可能です。 |
| お申込み単位 | 各ファンドごとに1千円以上1千円単位。 年2回まで増額月を設定することができます。 |
| 振替日 （ご購入代金引落し日） |
3日または18日のいずれかお客さまのご指定いただいた日。 （振替日が銀行休業日にあたる場合は翌営業日に引落しします。） |
| 買付日 | 振替日の3営業日後。 |
| 手数料 | 買付ごとにご購入代金の中から各ファンド所定の販売手数料およびこれにかかる消費税等を差し引かせていただきます。 （その他の費用に関しては「投資信託説明書（目論見書）」にてご確認ください。） ※本サービスによる買付については、インターネットバンキングにおけるお申込み手数料20%割引の対象外です |
| 振替口座 | 投資信託振替決済口座の指定預金口座（ご本人名義）をご利用いただきます。 |
| 変更・中止 | 振替日の5営業日前までであれば、ご購入金額・振替日の変更、サービスの中止などをお申込みいただけます。 （本サービスにより買付されたファンドを解約する場合は別途解約手続きをしてください。） |
| 解約（換金） | 原則、当行の営業日であれば可能です。 （ファンドにより解約申込ができない日もございます。解約価額の決定する日および解約代金のお支払日等はファンドによって異なりますので、「投資信託説明書（目論見書）」にてご確認ください。） |
| 貸越利用 | カードローンおよび総合口座当座貸越によるご購入代金の引落し、およびファンドの買付は行いません。 |
投資信託についてご注意いただきたいこと
投資信託に係るリスクについて
投資信託は、主に国内外の株式や公社債等の値動きのある証券を投資対象とし投資元本が保証されていないため、当該資産の市場における「取引価格の変動」や「為替の変動」等により投資一単位あたりの価値が変動します。したがってお客さまのご投資された金額を下回ることがあります。
また、投資信託は、個別の投資信託毎に投資対象資産の種類や投資制限、取引市場、投資対象国等が異なることから、リスクの内容や性質が異なりますので、ご投資に当たっては投資信託説明書（目論見書）等や契約締結前交付書面の内容を十分にお読みください。
投資信託に係る費用について〔ご投資いただくお客さまには以下の費用をご負担いただきます。〕
- 申込時に直接ご負担いただく費用
…申込手数料 申込代金に対し最大 ３．３％（税込） - 換金時に直接ご負担いただく費用
…「信託財産留保額 換金時の基準価額に対し最大 ０．５％」または「解約手数料 １万口につき〔上限〕２．２円（税込）」 - 投資信託の保有期間中に間接的にご負担いただく費用
…信託報酬 純資産総額に対し最大 年率 ２．４２％（税込） - その他費用
…上記以外に監査報酬、有価証券等の売買にかかる手数料など保有期間等に応じて間接的にご負担いただく費用があります。（その他費用については、運用状況等により変動するものであり、事前に料率、上限額等を示すことができません。）
※お客さまにご負担いただく手数料・費用の合計額は、これらを足し合わせた金額となります。
※詳しくは投資信託説明書（目論見書）等や契約締結前交付書面でご確認ください。
《ご注意》
上記に記載しているリスクや費用項目につきましては、一般的な投資信託を想定しております。
投資信託に係るリスクや費用は、夫々の投資信託により異なりますので、ご投資をされる際には、事前に投資信託説明書（目論見書）等や契約締結前交付書面の内容を十分にお読みください。
投資信託に関する留意点
- 投資信託のお申込みをされる際には、事前に投資信託説明書（目論見書）等や契約締結前交付書面の内容を十分にお読みください。
- 投資信託は、値動きのある有価証券（外貨建資産については為替リスクもあります）等に投資しますので、運用実績は市場環境等により変動します。したがって、元本および分配金が保証されるものではありません。
- 投資した資産の価値が投資元本を割込むリスクは、投資信託をご購入のお客さまが負うこととなります。
- 投資信託は、預金や保険契約ではありません。また、預金保険機構および保険契約者保護機構の支払対象ではありません。
- 銀行でご購入いただいた投資信託は、投資者保護基金の支払対象ではありません。
- 投資信託は、弊行がお申込みの取扱いを行い、投資信託委託会社が運用を行います。
商号：株式会社三十三銀行 登録金融機関 東海財務局長（登金）第１６号 加入協会：日本証券業協会